ソーシャル時代に相応しい医療プラットフォームMedical Care Station

ソーシャル医療プラットフォーム「メディカルケアステーション(MCS)」は、2013年のリリース以降、ソーシャル時代に相応しい新たな医療コミュニケーションプラットフォームとして多くの医療ユーザーに支持され、200を超える医師会が採用、27,000を超える医療介護関連施設が参加するデファクトスタンダードとなりました。

日常の診療、治療、ケアの現場で毎日のように利用されており、数十万人の患者さんやご家族のためのICT医療をサポートしています。

    • 医療コミュニケーション

      MCSは医療や介護におけるコミュニケーションのためのソーシャルシステムです。在宅医療介護だけでなく、外来、入院、病診連携、遠隔診療にいたるまであらゆる医療コミュニケーションに活用することができます。

    • セキュリティ

      MCSは医療ならではのセキュリティを兼ね備えています。
      厚生労働省および日本医師会より通達されている「医療介護専用のプライベートSNSを活用」という指針に則ってご利用いただけるよう設計された完全非公開型の医療介護専用SNSです。
      医療介護専用に設計されたシステムアーキテクチャをベースに、情報共有のための招待・承認機構によるアクセスコントロールの実装、さらにはクライアント証明書による端末認証と本人認証、二要素認証を実現しています。
      このクライアント証明書の発行にはMCSが独自に用意した専用の「MCS専用認証局」が開設されており、一般的な証明書よりも高度な運用を実現しています。

    • 医療介護関係者向けに無料で提供

      MCSの基本サービスは全て医療介護関係者のみなさんに無料で提供されています。すでに全国200を超える医師会が正式採用し、27,000を超える医療関連施設が参加していますので、県境や市境を越えて多くの仲間とつながることができ、すぐに実践的に使い始めることができます。

    • APIを提供

      MCSは真のプラットフォームであるために、様々な外部システムと連携するためのAPIを公開しています。(API利用のためには別途契約が必要です)RESTFUL、OpenID Connect対応の最新のAPIで電子カルテやレセコンといった医療システムから地域医療ネットワーク基盤システム、最新の遠隔診療サービスまであらゆる外部システムとも連携可能です。くわしくはこちら

    • FRAMEWORKを提供

      MCSは単なるチャットシステムではありません。MCSを活用して様々なヘルスケアアプリケーションを開発することができます。MCS App Frameworkはそのためのアプリ開発基盤として提供され、治療分野、ケア分野、ヘルスケア分野などあらゆるアプリケーションを最適な形で開発するためのモジュール群、UI/UXが部品化されています。これらを用いることで最適なヘルスケアアプリをスピーディにかつ各種ガイドラインに準拠したかたちで開発することができます。くわしくはこちら

    • MCS運用ポリシーを提供

      MCSはシステムプラットフォームとしてだけでなく、各地域での医療介護連携をスムーズに推進するために厚生労働省の医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第5版に準拠した運営方針を記載した「MCS運用ポリシー」を併せて提供しています。本ガイドラインは医療介護連携だけでなく、これからの地域医療や遠隔医療時代にふさわしいICT活用のあるべき姿を全国医療介護連携ネットワーク研究会の支援のもとまとめたものです。

<地域展開事例>

MCSは現場でリアルに使用されている医療SNSです。全国各地の膨大な事例からいくつかの地域展開事例を紹介します。

豊島区エリア

豊島区では「在宅難病患者訪問診療事業」の一環としてMCSの利用がスタートしました。その後、在宅ICT会議を重ねてMCSの利用方法やケース発表などを実施。豊島区エリアでのユーザー数は日に日に増えており、アクティブユーザー率も非常に高い水準で推移しています。現在では、豊島区医師会が中心となり、また豊島区(自治体)も参加してネットワークが広がっています。

青森県野辺地町

青森県野辺地町では、総務省の実証実験事業としてMCSを活用した医療介護連携が実施されました。地域で活用していた「野辺地シート」と呼ばれる連携用紙を併用しながら、実践的なICT活用が可能であることが示唆されました。

栃木県エリア

栃木県では県の医師会が中心となりMCS(メディカルケアステーション)の導入を推進しています。県医師会内に、「医介連携ネットワークシステム構築研究会」を設置し、各職種の代表が集まり、検討した結果、平成26年4月より、モデル事業として、壬生地区において、医介連携ネットワークシステム「どこでも連絡帳」の実証実験を開始しました。その結果MCSの有用性が認められ全県域統一の医療介護連携ネットワークとして正式採用されました。また栃木県で従来より推進していた「とちまるネット」と呼ばれる地域医療連携ネットワーク(電子カルテ情報を中心とした情報共有システム)とどこでも連絡帳(MCS)のシステム間連携も実現されています。

群馬県エリア

群馬県では群馬県医師会、群馬県が中心となって全県域での多職種連携ネットワークとしてMCSを正式採用いただいております。数十回にのぼる群馬県内各地でのMCS説明会の開催に加えて様々な追加アプリの開発プロジェクトが立ち上げられ、「プラットフォーム+アプリ」での利用が進んでいます。

京都府エリア

京都府では全域での地域包括ケアプラットフォームとしてMCSを正式採用いただき「京あんしんネット」として運用されています。各地域での数十回にわたる説明会の開催、専用WEBサイトの構築からオリジナル動画の作成まで幅広い普及促進策が実施され、多くの方に利用されています。

埼玉県エリア

埼玉県では埼玉県医師会・埼玉県が中心となりMCSの全県域での導入を推進。MCSが全県域での医療介護連携ネットワークとして活用されています。埼玉県からの要望によりMCSの新機能も追加され現在では全国でご利用いただける標準機能となっています。また埼玉県内各地でのMCS説明会の開催し、ご利用ユーザーが日々増加しています。

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